- 経営している飲食店の
利益率が年々悪化している… - 体力的にきつくなってきたので、
現場を完全に
部下に任せたい… - 自分のキャリアや経験を活かして、
新たな収入源を作りたい…
飲食店経営管理士®
とは?

人の成長が売上・利益を生む 「店舗ピラミッド経営®」というメソッドをもとに、飲食店における人材育成や集客方法、顧客満足やスタッフとの関係構築など、販促に頼る一過性の改善ではなく、持続的に繁栄するビジネスモデルの構築をサポートするのが飲食店経営管理士®の仕事です。
人の成長が売上・利益を生み出す

「店舗ピラミッド経営®」は、マクドナルドが開発した利益のピラミッドをベースに、飲食店経営管理士®代表である吉留健一が独自に開発した店舗経営メソッドです。
店舗ピラミッド経営®では、人材の採用からスタートし、採用→人材育成→顧客満足度→マーケティング→売上→利益の順番で改善を行いながら店舗経営を仕組み化していきます。
「そんなこと当たり前だろう」
もしかしたら、あなたはそう思われるかもしれません。ですが、この仕組みがしっかりとできている飲食店はまずありません。
ほとんどの飲食店オーナーは、とにかく目先の売上を上げるために販促やマーケティングにコストと労力をかけ、採用や人材育成を後回しにしてしまいます。
確かに販促やマーケティングに力を入れることで、一時的には売上が上がりやすくなります。
でも、長くは続きません。なぜなら、顧客満足度を上げるための人材が育っていないからです。
売上を作るのは商品ではなく人

「マクドナルドはピープルビジネスである」そう言ったのは、マクドナルドの創業者レイ・クロックです。
というのも、売上を作るのは商品ではなく人です。
どんなにおいしいメニューを作るレシピがあっても、どんなに優れた販促やマーケティングのメソッドを取り入れても、それを提供する社員やアルバイトの質が悪ければ顧客満足度を上げることはできません。
それどころか、オーナーがいないと回らない組織になってしまうので、いつまで経ってもオーナーが現場から離れることができなくなるのです。
逆に言えば、採用→育成→顧客満足度→販促→売上→利益の順番で店舗経営を仕組み化することで、オーナーがいなくても現場が周り、長期的に売上や利益を生み出すビジネスの基盤を作ることができます。
そして、この「店舗ピラミッド経営®」のメソッドを活かした経営コンサルティングのノウハウを学べるのが『飲食店経営管理士®養成講座』です。
『飲食店経営管理士®養成講座』は大きく分けて、「飲食店経営管理士®取得資格編」と「飲食店経営管理士®実践編」の2つのカリキュラムで構成されています。



「飲食店経営管理士®取得資格編」では、まず「店舗ピラミッド経営®」について詳しく学んでいきます。
人材採用、人材育成や顧客やスタッフとの関係構築、お客様満足からリピーター作り、売上・利益の最大化と一段ずつ積み上げながら、自走化する状態まで作り上げる具体的なノウハウを身につけることができます。
カリキュラム終了後には『飲食店経営管理士®』の称号が付与され、飲食店経営管理士®へのステージアップが可能になります。
STEP:1 | 「飲食店経営」について必要な要素を知る |
---|---|
STEP:2 | お店のブランドコンセプトを設計する |
STEP:3 | 目指す売上と必要な客数を算出する |
STEP:4 | 継続的に売上利益を生み出す「店舗ピラミッド経営®」とは何かを学ぶ |
STEP:5 | ピラミッド一段目:人の採用について |
STEP:6 | ピラミッド二段目:人の育成について |
STEP:7 | ピラミッド三段目:お客様満足度を高めるQSCTについて |
---|---|
STEP:8 | 「スタッフが辞めずに成長する環境設定」について |
STEP:9 | 「スタッフがお客様満足度を高める」具体的な取り組み |
STEP:10 | ピラミッド四段目:販促・マーケティング戦略について |
STEP:11 | ピラミッド五段目:売上の最大化について |
STEP:12 | ピラミッド六段目:利益の最大化について |

「飲食店経営管理士®取得資格編」では、「店舗ピラミッド経営®」のノウハウを使って飲食店に対して実際にコンサルティングを行う方法について学びます。
経営分析や経営理念/ビジョン策定、企業のブランディングや、店舗訪問や会議の中でのリーダーとしての「在り方」と「やり方」などを学ぶことで、飲食店経営管理士®としての実践的なスキルを身につけていきます。
STEP:1 | 飲食店経営管理士®としての役割を知る |
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STEP:2 | 「経営理念」「ビジョン」を策定し浸透させる |
STEP:3 | 決算書から企業の状態を読み解く |
STEP:4 | 経営計画を策定する |
STEP:5 | 自社の強み弱みと顧客の属性をを知る |
STEP:6 | 店舗の価値を高める販促とブランディング |
STEP:7 | 曜日別・時間別分析、商品別分析 |
---|---|
STEP:8 | 飲食店経営管理士®として必要な『帝王学の教え』 |
STEP:9 | 効果的な会議や指導のやり方 |
STEP:10 | 実践店舗ピラミッド経営®コンサルティング |
STEP:11 | 『店舗ピラミッド経営®』を安定させる仕組化 |
STEP:12 | 昨対越えチャレンジ企画 |
飲食店経営管理士®養成講座が

飲食店経営のプロフェッショナルが直接指導

代表講師の吉留健一は飲食業界歴25年。
大手ファーストフードの副店長からエリアマネージャーへとキャリアを積み上げ、転職後は兵庫県のベンチャー飲食チェーンでスーパーバイザー、FC事業部長、常務取締役COO、子会社の代表取締役を務め、わずか8店舗だったラーメン店と40店舗年商25億円のチェーン店へ育て上げました。
「店舗ピラミッド経営®」は吉留が自らの経験をもとに作り上げた独自のメソッドであり、『飲食店経営管理士®養成講座』ではその吉留が直接あなたを指導しながらスキル習得をサポートします。

業態を問わない

「店舗ピラミッド経営®」は、飲食店経営のいわば根幹とも言える経営メソッドです。
なので、業態は問いません。ファーストフード店、ラーメン店、居酒屋、ファミレスなど、あらゆる業態に対応できるのが「店舗ピラミッド経営®」です。

テンプレに当てはめるだけで仕組みができる

『飲食店経営管理士®養成講座』は、全部で24ステップの体系化されたプログラムですが、その全ての工程をテンプレート化しています。
テンプレートに当てはめるだけで店舗ピラミッド経営®の仕組みを構築できるようになっているので、コンサルティング経験がない方でも自信を持ってクライアントにアドバイスができるようになります。

着実に成果を出すための学習プログラム
『飲食店経営管理士®養成講座』は自宅で学べるオンライン講座ですが、動画を見て終わりといった講座ではありません。
1)動画学習で知識やノウハウをインプット
2)学んだことをワークシートやテンプレートにアウトプット
3)アウトプットに対して講師からフィードバック
4)合格基準に達しているか講師がチェック

といったように、各ステップ毎に「インプット→アウトプット→フィードバック→チェック」のサイクルを回していくことで、しっかりと学びを深め技術を習得しやすい学習システムになっています。

仲間と研鑽し合えるコミュニティ

『飲食店経営管理士®養成講座』では、メンバー全員が参加できるグループコンサルティングやシェア会なども行っています。
同じ飲食業界の仲間が集まって活動内容や事例をシェアしたり、お互いにアドバイスしたりすることで、学習やスキルの習得をより加速させることができるでしょう。
1
新たな収入源を作れる

感染症や戦争など何が起きてもおかしくない現在の社会情勢では、不測の事態に備えて複数の収入源を持っておくことがとても重要です。
コンサルティング事業を新たな収入源にすることで、より安定した経営を目指すことができるでしょう。
2
キャリアや経験を
最大限に活かせる

飲食店経営管理士®として重要になるのは、知識や理論だけではなく飲食店での経営経験です。
あなたのキャリアや経験を最大限に活かすことで短期間で飲食店経営管理士®を目指せるのはもちろん、クライアントに対しても現場に即した実践的なアドバイスができるはずです。
3
自社の店舗経営にも
使える

「店舗ピラミッド経営®」は他の飲食店に対してだけでなく、あなたが経営している店舗でも活用することができます。
このノウハウを使って完全に店舗経営から離れること で、コンサルティング活動により注力することができます。
以上が『飲食店経営管理士®養成講座』の概要ですが、内容が豊富なためこのページだけで全てをお伝えすることができません。
また、「本当に自分でも飲食店経営管理士®になれるのか?」と不安に思われる方もいらっしゃるかも知れません。
そこで、講座の一部を実際に体験するとともに、店舗ピラミッド経営®や飲食店経営管理士®についてより詳しく解説する無料体験セミナーを開催することにしました。


当日は『飲食店経営管理士®養成講座』についてもより詳しくお伝えしますので、わからないことや疑問に思われることがあれば、遠慮なく質問してください。
※無理な売り込みは一切致しませんので、安心して体験セミナーにお申し込みください。あくまで、プログラムの内容や価格に納得された場合にのみ『飲食店経営管理士®養成講座』にご参加ください。
体験セミナーで
学べることは?
- 飲食店経営管理士®とは?
- 着実に結果が出せる3つの理由
- 理想の未来を手に入れる方法
- 人生が変わる秘密
- 独立未経験者でも効果が出せる秘密
- 最大限にあなたの可能性が見つかる

飲食店経営管理士®代表コンサルタント
- 合同会社エルエイト CEO
- 10DOORSCONSULTING 代表
- 元株式会社八角常務取締役(COO)
- 元八角コンサルティング株式会社 代表取締役
地元ローカルチェーン店を40店舗25億の発展に寄与。中でも2011年から6年連続で既存店増収増益を実現。その経験をもとに人の成長がお金を生む仕組みを体系化した「店舗ピラミッド経営®』を開発。
2000年|
株式会社ロッテリア入社
2003年|
エリアマネージャー就任(愛媛県松山市を担当)
2006年|
株式会社八角入社
2007年|
本社営業課長兼スーパーバイザー就任
2009年|
取締役FC事業本部長就任
2013年|
常務取締役就任(COO職)
2019年|
合同会社エルエイト設立(不動産賃貸管理経営業)
2022年|
八角コンサルティング株式会社代表取締役就任(㈱八角常務取締役兼務)
2023年|
八角グループの全ての役職を退任(顧問就任)
2023年|
10DOORSCONSULTINGを立ち上げ、コンサルタント事業をスタート
2024年|
真の飲食店経営者を目指す方向けの講座「飲食店経営管理士®養成講座」開講
2024年|
養成講座「飲食店経営管理士®養成講座」開講
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折り返し、参加確認のメールをお送りします。
満席になる前に
お申し込みください
ただし、ご注意ください。『飲食店経営管理士®養成講座』無料体験セミナーは各日程とも定員があります。満席になり次第、募集は終了しますので、早めに申し込まれることをおすすめします。
セミナー名 | 『飲食店経営管理士®養成講座』体験セミナー |
---|---|
講 師 |
吉留健一
|
セミナー 内容 |
|
参加方法 | ZOOM |
セミナー対象者 | 飲食店経営者・飲食店マネージャーの方 |
参加費 | 通常5,000円(税別) → 今なら無料 |
開催日時 |
3月19日(水)10時〜11時30分 (定員:5名) 3月21日(金)14時〜15時30分 (定員:5名) 3月24日(月)10時〜11時30分 (定員:5名) 3月26日(水)13時〜14時30分 (定員:5名) 3月27日(木)20時〜21時30分 (定員:5名) 4月01日(火)10時〜11時30分 (定員:5名) 4月03日(木)14時〜15時30分 (定員:5名) |
以下、必要事項をご入力いただきお申込みください。無料説明会の希望日時を選択してください。
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-
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-
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-
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- 第4条(個人情報の第三者提供)
-
-
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-
予め次の事項を告知あるいは公表をしている場合
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- 第三者に提供されるデータの項目
- 第三者への提供の手段または方法
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-
前項の定めにかかわらず、次に掲げる場合は第三者には該当しないものとします。
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- 第5条(個人情報の開示)
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当社は、本人から個人情報の開示を求められたときは、本人に対し、遅滞なくこれを開示します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅滞なく通知します。なお、個人情報の開示に際しては、1件あたり1,000円の手数料を申し受けます。
- 本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
- 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
- その他法令に違反することとなる場合
- 前項の定めにかかわらず、履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については、原則として開示いたしません。
-
当社は、本人から個人情報の開示を求められたときは、本人に対し、遅滞なくこれを開示します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅滞なく通知します。なお、個人情報の開示に際しては、1件あたり1,000円の手数料を申し受けます。
- 第6条(個人情報の訂正および削除)
-
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- 当社は、ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の訂正または削除を行い、これをユーザーに通知します。
- 第7条(個人情報の利用停止等)
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当社は、本人から、個人情報が、利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、または不正の手段により取得されたものであるという理由により、その利用の停止または消去(以下、「利用停止等」といいます。)を求められた場合には、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の利用停止等を行い、その旨本人に通知します。ただし、個人情報の利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって、本人の権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じます。
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